郵便物の転送
日本の郵便局では、転居届を提出すると旧住所に届いた郵便を新住所に一年間無料で転送してくれます。 US でも USPS が同じようなサービスを提供しており、アメリカ国内での引越しの場合はウェブサイトからも簡単に手続きできます。方法は、 Change of Address のページを開いてプライバシーの規定に同意した上で氏名と転送開始日、新旧住所を入力するだけです。なお、引越しの種類として individual, family, business の３種類から選ぶようになっており、家族全部で引越しする場合は family, 自分だけが引越しする (家族が旧住所に残る) 場合は individual を選びます。
日本に帰国する際も、同じ制度を使って郵便物を日本の住所に転送してもらうことができます。これを書いている時点で日本の郵便局は海外住所には転送してくれないので、この点ではアメリカの郵便局の方がサービスが良いということになります。ただし、アメリカ国内での転送と比べてやや手続きが面倒なので注意する必要があります。
まず、上記のウェブサイトからの Change of Address 手続きですが、入力フォームの形式が外国の住所を受け付けるように作られていないため、日本の住所を入れることができません。したがって、直接 post office に行って紙のフォームに日本の住所を記入します。これは特に面倒ではなく、 Change of Address form はだいたい窓口のそばに置いてある（フォームというより封筒のような形式になっています）のでそれを取ってきて記入するだけです。実は紙のフォームもあんまり海外向けになっていないのですが、強引に記入します。
これを自分の郵便を配達している post office の窓口で渡すか、ポストに投函すれば手続き完了、のはずなのですが、実はメリーランド大学周辺の post office では海外への転送制度について職員が熟知していないケースが多く、放っておくとちゃんと処理してくれない可能性がけっこうあります。
私の場合、窓口の係員には「海外へは転送しない」と断られ、粘ったあげくマネージャーと話をして、最終的にマネージャーがどこかに電話して確認してもらった結果ようやく受理されました。今後制度が変わる可能性もありますが、これを書いている時点では海外への郵便物転送は相手国によって扱いが異なり、日本の場合は「無料で転送OK」だそうです。
転送届をポストに投函してしまうと、処理した職員が制度をよく知っているか、知らなくてもちゃんと確認してくれれば問題ありませんが、でないと困ったことになるのでできれば郵便局に出向いて受理を確認した方がよいかもしれません。
転送の手続きを行うタイミングですが、手続きした後実際に転送が行われるようになるまで数日以上はかかるようです。引越し直後に届いた郵便はアパート管理者や大家に捨てられてしまったり、次の入居者に取られてしまうこともあるので、できれば早めに手続きをしておくとよいと思います。実際のところは、帰国直前にはさまざまな解約手続き等で郵便をぎりぎりまで待たなければならないことも多いのでなかなか難しいところですが・・・。
なお、一時帰国であればこの Change of Address ではなく別の制度で一時的に郵便物を局留めにすることができます。
09/22/2007 10:27 | コメント (0) | トラックバック (0)
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